過去に実施した講座を視聴することができます。（1,000円/1講座）
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日時：令和 6年10月26日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：栗原潤一
住環境α研究所 所長（サーツ理会員）
視聴料：1,000円
趣旨：
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2020年10月に当時の、菅義偉内閣総理大臣は、「2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指す」ことを宣言した。日本全体であるので、その中には、住宅を含む建設も、もちろん含まれている。2018年に12.4億トン排出していたCO2を排出削減し、削減しきれなかった分は、吸収や除去により差し引きゼロにすると、されている。住宅は、一般の方々、特に健康な成人に限らず、乳幼児から高齢者まで弱者も生活する場である。また、竣工後、何十年という長い期間あまり仕様変更されることなく使用される個人の資産であることが多く、コストの高い材料や仕様は選択されないことが多い。しかし、住宅においても、環境問題対策は、避けて通ることはできない。住宅の場合は、構法・材料・設備等に関しては、発注者が詳しくない場合が多いので、住宅提供者が、発注者に代わり、事前に把握して、用意する必要がある。住宅における環境問題対策としては、省エネ、省CO2に限らず、居住者の高齢化、自然災害の対応等、住宅としての背景を把握し、住宅の「建設」、「使用（運用）」の段階ごとに考えることが必要である。
ここでは、カーボンニュートラルという目標を目指すために、省エネルギーや再生エネルギー利用を進めながら、快適性、健康維持、耐久維持、自然環境への配慮等、住宅の他の役割にも配慮すべきことに加え、居住者に対し有効な住まい方について助言すべき事項についても解説する。 |
日時：令和 6年 7月 6日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：吉田倬郎 工学院大学名誉教授（サーツ理事）
視聴料：1,000円
趣旨：
| 不動産とは、土地とその定着物とされ、建築物は定着物の代表的なものである。不動産には相応の効用と価値があり、それを所有、専用あるいは利用するには、一定の対価を要する。また、不動産には基本的に所有者があり、所有者は公共と民間に大別されるが、所有する不動産が所定の効用を発揮し価値を維持するための対価を投じることとなる。 近年、不動産の「不」を「負」に置き換えた「負動産」の議論が様々にみられ、昨年の日本建築学会の研究協議会のテーマにもなっている。所有する不動産の効用や価値がそれらのために投じられる対価に相応するものであれば負動産の議論につながるような問題はないが、様々な事情によってその効用や価値が投じられる対価に相応しなくなる、あるいは、所有者が対価の負担に耐えられなくなることもある。また、不動産の効用や価値は変化し、建築の機能や性能には経年によって劣化する側面があり、これらへの対応にも相応の対価を要する。不動産の場合、公共民間を問わず、社会資産としての側面があり、民間の不動産でも所有者には社会資産としての適切なありようの維持については一定の責任があることに留意が必要である。 負動産への関心の高まった背景として、建築の長寿命化が見逃せない。地球環境保全において、資源・エネルギーを大量に投じて造られる建築の長寿命化は、重要な課題となっているが、長寿命化に伴う様々な課題への適応を誤ると、負動産化につながることとなる。 負動産化のリスクはすべての建築物にあるが、マンションについては、区分所有に伴う特有の問題がある。重要事項に関する意思決定、応分の責務が果たせない区分所有者への対応などの問題が、マンションの長寿命化とともに増大し、これに区分所有者の高齢化が拍車をかけている。日本では、２０２２年末のマンションストックは７００万戸、うち築後４０年以上のものは１２５万戸であり、２０年後の築後４０年以上のものは４４５万戸と推計されている。マンションの負動産化は、個々の区分所有者、周辺区分所有者、管理組合、地域社会、行政などに、様々に影響を及ぼす。こうした事情を体系的に捉え的確に備えることの重要さが、今再認識されている。今進められている区分所有法の改正も、重要なステップとなることが期待できるが、問題の根深さを改めて感じないわけにはいかない。 |
（第13回と第14回のお申込みができます。1,000円/1講座）
日時：令和 6年 3月30日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：木村博則
人・環境ラボ 、元（株）石本建築事務所 環境統合技術室室長
視聴料：1,000円
趣旨：
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脱炭素社会実現に向けて、新築建築物の全ては2025年4月より省エネ基準適合義務化が始まるなか、多くのビルの棟数を占める中小規模のオフィスビルをはじめとした既存建築物については、具体的な方策が今後の課題となっている。 本講座ではその課題等について下記により紹介・報告する。 〇国土交通省と経済産業省、環境省による「脱炭素社会に向けた住宅・建築物における省エネ対策等 のあり方・進め方に関するロードマップ」から、今後の課題を抽出する 〇２008年度～2011年度の4年間行われた、環境省 調査研究「建築物等エコ化可能性評価促進事業」 報告書（概要版）（注記）から、 ・改修可能性チェックシートの提案、改修等の概算工事費、LCCO2削減検討、投資コスト検討、 及び継続してこの課題に取り組むための関係機関の図式の構成などを紹介する 本事業の検討会では、NＰＯ法人 建築技術支援協会 代表理事 松村秀一 元東京大学大学院教 授、他7名の各分野の有識者のご指導をいただいている。 ・間もなく竣工後100年を迎える建築家 村野藤吾 設計の「森五商店東京支店」（1931年竣工）、 現在の「近三ビルヂング」の調査が行われ、長寿命建築のモデルとしての貴重な示唆を得たので その調査結果を報告する 〇中小規模のオフィスビルの改修を対象とした建設会社各社等の取り組み状況のアンケート調査結果 を報告する 〇これらの調査結果を参考にして作成された、建築物の所有者が自ら簡易に評価する手法（改修可能 性チェックシート）を解説し、一般社団法人日本ビルヂング協会連合会加盟の中小テナントビル事 業者のご協力により行われたアンケート結果を紹介する 〇自ら管理するビルのエネルギー消費量の現状を知るために、一般社団法人 日本ビルエネルギー総合 管理技術協会において昭和53年度から現在まで毎年度、継続して収集された実績データを活用して 分析を行った事例を紹介する まとめとして、今後の中小規模の既存建築物のエコ化に向けた将来展望を述べる （注記） 環境省 調査研究「建築物等エコ化可能性評価促進事業」の報告書は、NＰＯ法人 建築技術支援協会の ホームページ（https://www.psats.or.jp/katsudou/jyoho-hasshin.html）から、本報告書（概要版） を情報発信していますので、必要に応じ、ダウンロードしてご活用ください。また今後、本調査研究 「建築物等エコ化可能性評価促進事業」の請負者である株式会社 石本建築事務所のホームページから、 本報告書（詳細版）等を情報発信する予定です。 |
日時：令和 5年11月11日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：青木孝二
（株）ジャスト 調査診断部
視聴料：1,000円
趣旨：
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2000年代の建物調査は、主に劣化調査や耐震診断のための調査が主な目的として行われてきた。公共施設などの耐震診断率が90％を超えている現状もあり、耐震診断のための建物調査は減少している。また、2011年の東日本大震災後には非構造部材の調査が増加し、2018年の大阪府北部地震後にはコンクリートブロック造の調査が増加したが、現在は減少傾向にある。 一方近年では、人々の健康やカーボンニュートラル、建物の長寿命化をキーワードとした、アスベスト調査や耐久性調査が増加傾向にある。まず、アスベストについては2006年に使用が全面禁止となり、既存建築物に対する規制も年々強化されており、2023年10月からは有資格者による調査が必要となる。また、耐久性調査はコンクリート内の中性化領域にある鉄筋の割合を算出して耐用年数を評価する手法である。 本講座では、まず建物調査の現状として、これらアスベストや耐久性の調査についてお話しする。また、建物調査においては検査機器を利用することが多く、これら機器の先端技術とその活用法についても紹介したい。 |
日時：令和 5年 7月29日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：松村秀一 早稲田大学理工学術院総合研究所上級研究員・研究院教授
元日本建築学会副会長（サーツ代表理事）
視聴料：1,000円
趣旨：
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1895年アメリカに生まれ、ダイマキシオン・ハウス、フラー・ドーム、「宇宙船地球号」等人々を驚かす、そして多くの人に影響を与える様々な業績を残し、その紹介のされ方も思想家、発明家、建築システム考案者、詩人、或いは20世紀のレオナルド・ダ・ヴィンチ等と実に多方面にわたってのそれになることに驚かされる、巨人バックミンスター・フラー。 1901年、世紀末のヨーロッパを席巻した芸術運動アール・ヌーボーの聖地として知られるフランスのナンシーに生まれ、名付け親だったエミール・ガレたちのクラフトマンシップと現代的な工業との融合という革新的なテーマを引き継ぎ、自ら鍛冶職人として身体に技を覚え込ませながら、他方で20世紀の先端的な工業技術をものづくりの過程に果敢に取り込んでみせた工業化時代の棟梁ジャン・プルーヴェ。 1907年アメリカに生まれ、フィンランドから渡米してきたエリエル・サーリネンに建築を教わり、画家のレイと結婚した後、西海岸に拠点を移し、市場に流通していた非住宅建築向けの工業化された建材・部品を転用し独自にアセンブルすることで、誰も見たこともないような軽やかさを持つ自邸を、とても安価につくって見せ、その後は狭い建築界からより広いデザインの世界に活動領域を広げ、20世紀を代表するデザイナーになったチャールズ・イームズ。 いわゆる近代建築家たちとは明らかに異なる独自の軌跡を20世紀の建築史に残したこの3人の巨人。あまりにもオリジナルな彼らの創作を振り返りながら、今も色褪せることのないそれらの瑞々しい意味を、見つめ直してみたいと思う。 |
日時：令和 5年 2月18日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：田村 幸雄 東京工芸大学・名誉教授、風工学研究センター・名誉センター長（サーツ正会員）
視聴料：1,000円
趣旨：
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・風による構造物等の被害は強風だけで起きるのか？ ・建築物の風被害の主たる原因はヒューマンエラー？ ・飛散物による衝撃の重要性は？ ・設計風速と設計用風荷重の意味は？ ・台風と竜巻は耐風工学的に違うのか？ ・建築物等の供用期間は設計用荷重レベルの設定に関係するのか？ ・外装材設計と骨組設計で荷重レベルは違って良いのか？ ・仮設構造物と一般建築物の設計荷重は違って良いのか？ ・各種条件付建築物の耐風性は？ ・社会的に重要度や影響度の高い建築物の設計荷重レベルは？ ・で、建築物は安全に作れるのか？ |
日時：令和 4年11月 5日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：和田 章 東京工業大学名誉教授 元：建築学会会長（サーツ代表理事）
視聴料：1,000円
趣旨：
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1. 豊かさと効率の追求と社会のもろさの拡大
100年の間に、便利な生活、豊かな社会、国際都市を目指して進んできた東京などの大都市には、例えば次のような大きな変化があった。 ・東京湾の埋め立ての拡大・人口と機能の集中・電気、ガス・上下水道などのライフライン・日常の便利さ・自立より公共に頼る市民・ITの進化、ネットワーク、携帯電話・サプライチェーンの便利さ・高速道路、地下鉄、新幹線・高層ビル、高層住宅・自動車の台数・湾岸地域の石油プラント 便利で豊かになったが、脆さが拡大したようにも見える 。 2. 対処能力の拡大 一方で、この100年の間に耐震工学、情報技術、医療などの科学技術の進展がある。 3．両者とも文明の進化 人間は欲深く、楽観的であり、すべての「対処能力」に余裕を持たせて、「脆さの拡大」を超えようとすることは行われ難く、次の大震災は避けられないように感じる。多くの技術は持ちつ持たれつで成り立っており、一部の脱落は全体の壊滅に及びやすい。 換言すると、科学技術の進展による「対処能力」の拡大が、「無理な開発と脆さの拡大」を促してきた100年とも言える。 ４．我々のなすべきことは？ 寺田寅彦が「天災と国防」で書かれた「文明が進めば進むほど天然の暴威による災害がその劇烈の度を増す」が気にかかる。 https://www.aozora.gr.jp/cards/000042/files/2509_9319.html これらを念頭に、我々建築に関わる人間として、災害に打ち勝ち大震災を未然に防ぐために、今何をなすべきかを皆さんと一緒に考えたい。 |
日時：令和 4年 7月23日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：清家 剛 東京大学大学院教授（サーツ会員）
視聴料：1,000円
趣旨：
| 建築に求められる環境配慮の目標として、これまでの「省エネルギー」からよ り高いレベルの「脱炭素」や「カーボンニュートラル」といった言葉が掲げられ るようになってきている。しかし建築で実現できることには限界があり、これま で培われた技術で適切に取り組むしか方法がない。そこであらためて、省エネル ギーや太陽光発電などの創エネルギーの技術について、実例等を紹介しながら振 り返り、さらに省エネルギーの上を目指したLCCM（Life Cycle Carbon Minus） の考え方や技術を紹介することで、建築におけるLCA（ライフサイクルアセスメ ント）の考え方や、建設時の脱炭素の取り組みの可能性について解説し、今後の 建築の行方について皆様と考えたい。 |
（第7回～第12回分のお申込みができます。1,000円/1講座）
日時：令和 4年 3月26日（土）13：30～15：00
会場：Zoomによるオンライン配信
講師：呉 東航 (株)呉建築事務所 代表取締役（サーツ会員）
小鹿紀英 元小堀鐸二研究所 副所長（サーツ理事）
視聴料：1,000円
趣旨：
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国土交通省の研究会が2020年5月に公表した住宅種別ごとの耐震化率によると、マンションなど共同住宅の耐震化率が94%であるのに対し、木造一戸建住宅の耐震化率は約81％となっている。これはまさに憂慮すべき事態で、圧倒的に数の上で多数派を占める木造住宅の耐震補強は、国土の安全を守るための最重要課題であると言える。 この現状を踏まえ、ここでは「木造住宅の耐震化率100%を目指して」と題して、耐震診断から耐震補強工事に至る流れの中で、世の中にあまたある補強工法の中からいかに住民の方々のご要望に即した補強工法を選定して、納得のいく耐震化工事に結びつけるかについて解説する。この時、今回の主旨に賛同いただいた各社に独自工法による補強計画を立ててもらい、それを例題として用いている。これに先立ち前半では耐震性判定の基本となる木造住宅の耐震診断法について解説する。 最後にサーツが専門家集団として果たすべき役割について述べる。 |
日時：2021年10月23日（土）13：30～15：00
講師：坂本 功 東京大学名誉教授（サーツ会員）
（一財）日本建築防災協会理事長
視聴料：1,000円
趣旨：
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耐震的な建物を作るために、日本では1891年の濃尾地震以来の度重なる被害の教訓と、理論的および実験的研究の成果とをうけて、耐震基準等がだんだんと強化・整備されてきた。本講義では、まずその歴史を概観することにより、現在のような耐震設計の方法が確立されてきた経緯について説明する。 つぎに、現時点の耐震基準である新耐震基準（1981）の基本的な目標は、「きわめてまれに起こる地震動に対しても倒壊だけはしないこと」であるが、木造住宅も、同じ目標に対して耐震設計法が作られている。その代表的な方法が、耐力壁（筋交いが入った壁や合板を張った壁など）によって地震力に抵抗するというもので、いわゆる「壁量計算」によって耐震性を確保できるようにする方法である。その具体的な内容について説明する。あわせて、柱と土台や筋交いの端部の接合（基本的には金物を使う）、さらには基礎（現在は鉄筋コンクリート造である）が非常に重要であることを強調したい。 以上は、新築するときのことであるが、既存の建物については、耐震診断の方法が作られている。既存の木造住宅の中には、新耐震基準以前に建てられた耐震性に乏しいものが、非常に多くある。それらを耐震化するためには、まず耐震診断を行い、耐震性が不足していると判定されると、耐震補強を行う必要がある。その耐震診断の方法の基本的な内容と、耐震補強の具体的な方法について紹介する。 |
日時：2021年 9月 4日（土）13：30～15：00
講師：小畑 晴治 （財）日本開発構想研究所 参与（サーツ理事）
視聴料：1,000円
趣旨：
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新型コロナ感染症で、全世界の現代文明国が影響を受け、今後の生活のあり方を改めて考えるようになっています。日本では「社会の超高齢化・出生数の激減、自然災害の激甚化」で、中高年居住者の多く暮らす高経年のマンションや分譲団地で不安が漂っています。 日本の集合住宅づくりが本格化した高度経済成長期に、その設計や建設、維持管理の実務や研究開発に携わってきた技術者OBを主体とする集団サーツでの取組の経験や知見と、ここ２０年で研究開発が進み効果検証された“建物の長期耐用化、低維持管理コスト化、居住性能向上”の正確な情報をよく理解して頂き不安を払拭することが第一番目の目的です。 |
日時：2021年 5月29日（土）13：30～15：00
講師：神田 順 東京大学名誉教授（サーツ会員）
視聴料：1,000円
趣旨：
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本来建築には、「強用美」が基本理念と言われていますが、安全、健康に加え、文化や景観などさまざまな役割が求められています。そして、老朽化マンションの保全か建て替えか、駅前商店街の再生か再開発高層ビル建設かなど、単に建築の設計や施工の問題としてではなく、暮らし方やまちづくりの問題として判断の迫られることが多い時代になりました。 ところが、1950年に制定された建築基準法は、最低の基準を満足すればなるべく効率的に建てられるような制度を意図したもので、時代遅れの面が否めません。持続可能性とか、地域創生ということを考えると、これからは、国の法律任せではなく、建築は社会資産であるとの認識を共有し、自治体、建築主の責任、専門家の責任を明示して作られるべきものと思います。この講座ではそんな思いから、建築はどうあるべきかを語ります。 |
日時：2021年 4月17日（土）13：30～15：00
講師：谷垣 正治 サーツ会員（元三井住友建設(株）技術研究所長）
視聴料：1,000円
趣旨：
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コロナ感染対策として災害時の避難所のあり方が見直される一方で、避難所に行かない選択、すなわち「在宅避難」が勧められています。マンションに住んでいる方々にとっては、大地震が起こっても在宅避難によりマンション内で生活を継続できることが望まれます。
そのためにはまず、建物には大きな被害を受けない耐震性が求められ、その上で電気・水道・エレベータ等の復旧まで生活を続けるための事前準備が必要です。 本講座では、まず「マンションの耐震性」について地震被害例等を用いて説明し、次いで「マンション生活継続計画」について、事前チェックと対策→防災マニュアル等の整備→訓練の実施のサイクルを具体例により説明します。また、事前配布するサーツ方式の「マンション防災力簡易診断チェックシート」を紹介し、ご自身のマンションの現状を把握していただき、どう改善すべきかを考える機会を提供いたします。 |
日時：2020年11月28日（土）13：30～15：00
講師：小鹿紀英 元小堀鐸二研究所 副所長（サーツ会員）
視聴料：1,000円
趣旨：
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ここ2，3年の間に、大阪や北海道、山形で、M6クラスの地震が発生し、中規模地震にもかかわらず、震度6弱、6強、7といった大震度が記録されている。また一方において、南海トラフ巨大地震が今後30年間で70-80%、また南関東ではM7クラスの地震が今後30年間に70%の確率で発生するとの評価結果が国から公表されている。これらの地震での被害を最小限にとどめるためには、過去の地震災害に学び、かつ今後各地域で発生しそうな地震について正しく理解しておくことが肝要である。
本講座では、地震の発生メカニズムをはじめ、地域ごとの過去の大地震の系譜、大震災での被害状況を概観し、頻発する中規模地震の傾向を踏まえつつ、今後各地域で発生の可能性が高い地震とその特徴を念頭に、それら中・大地震への備えと心構えを述べる。 少しでも地震災害に対する理解を深めていただき、防災・減災の一助となれば幸いである。 |
（第1回～第6回分のお申込みができます。1,000円/1講座）